【民間医療保険は不要？】夫の入院でかかった費用

こんにちは、およげないペンギン、ぺんぎんママです。

少し前のことですが、夫が入院しました。

どちらかというと体力はある方で、結婚20年余りの間に入院は今回が初めてです。

実は半年ほど前に、結婚当初から加入していたこくみん共済の医療保険を解約したばかり。
こういうタイミングに限ってこういうことが起こるんですよね…。

そこで今回かかった（支払った）医療費と、もしこくみん共済に加入したままだったら受け取れた保険金を考えてみました。
また、民間保険に入っていない状態で入院し、仕事を休むことになった場合に家計に与える影響も試算しています。

民間の医療保険が本当に必要なのか、考える上での参考になれば幸いです。

入院の概要

入院になった経緯

その日、20時頃からトイレの住人になっていた夫。
本人もすぐに治まるだろうと思っていたようですが悪化の一途をたどり、自力ではどうしようもなく救急車で運ばれました。

CTとレントゲンを撮って、診断は｢腸炎｣。
脱水症状を起こしており点滴と安静が必要で入院となりました。

入院日数

救急車で搬送されたのが夜中の3時ごろ。明け方に入院が決まり、翌日の昼には退院できました。
入院日数は2日間（1泊）です。

かかった費用

入院費、検査代、その他で約40,000円でした。
部屋は普通の大部屋で、短期間だったため備品のレンタル等はなしです。

こくみん共済を解約していなかったら？

こくみん共済契約内容

総合保障タイプ　2口・・・月々の掛け金1,800円
医療タイプ・・・月々の掛け金1,600円
　合計：3,400円

夫婦で同じ内容のものを契約していたため、二人合わせて6,800円／月の掛け金を支払っていました。

保障内容（一部抜粋）

今回の入院で給付された保険金額

今回は「病気での入院」に該当するため、1日目から日額8,000円が支払われます。
入院期間は2日間なので8,000円×2日＝16,000円　となります。

その後の通院はしていないので支払われる金額は以上です。

入院費でかかった費用が40,000円、保険で保障されるのが16,000円。
こくみん共済を解約していなかったとしても24,000円足りませんでした。

10日程度入院になっていたら？

1日当たりの入院費（自己負担分）は平均して約2万円程度とされています。
今回の入院も2日で約4万円だったのでだいたい平均程度といえそうです。
仮にもっと長引いて10日間入院したとすると
20,000円×10日間＝200,000円
となります。

上記内容の保険（我が家が入っていたこくみん共済）で保障される金額は
8,000円×10日間＝80,000円
となるため、120,000円のマイナスです。

ただし、入院費の自己負担分は高額療養費制度によりもっと低く抑えることができます。
我が家の場合では1ヶ月に20万円の医療費を払った場合の自己負担限度額は約8.4万円。
入院が月をまたがなかったら保険金でほとんどの入院費をまかなえた計算になります。

一方で月末に入院し、月をまたいで退院した場合は負担が大きくなります。
例えば2月末に入院して、2月分が8万円、3月分が12万円だったとすると、同じトータル20万円の入院費でも2月分の8万円全額と3月分の自己負担限度額約8.1万円、合計16.1万円の支払いが必要となります。
計画的に入院するのは難しい場合が多いと思うので、この辺りは仕方ないですね…。

もっと保障を大きくしていたら？

これまで加入していたこくみん共済のプランはかなりコンパクトなもので、上のシミュレーションでは入院費用をすべてまかなえるだけの保障はありませんでした。
では、入院になった場合にかかった費用と同じか上回るだけの保障をつけていたらよかったのでしょうか。

もちろん、保障を大きくするということは月々の掛け金が高くなるということになります。
それだけの保障が必要なのか、月々の家計に占める保険料が適正なのか、よく考える必要がありそうです。

我が家の結論・民間医療保険はやっぱり・・・

これまで加入していた保険を解約したとたんに入院となると、ちょっと損した気分にはなってしまいますが、今回の件でやっぱり入院に備えるような保険は今の我が家には不要だなと思いました。

もちろんこれまでは年齢も若かったので大きな病気をしなかったけれど、これから年齢を重ねていくと病気や入院のリスクも高まるということは考えられるでしょう。
今回は一泊で済んだけれど、もっと入院が長引くと医療費の支払いだけではなく、仕事を休まなければならないことによる収入減も家計を圧迫するかもしれません。

それでも、医療費の支払いには｢高額療養費制度｣があり、1ケ月あたりの医療費は約9万円程度に抑えられます（※）。
制度の改悪が心配されていましたが、ひとまず先送りされることが決定しています。
年間の医療費が10万円を超えると確定申告で｢医療費控除｣を行うこともできます。
（※）年齢や所得により上限額は異なります。約9万円は69歳以下で年収約370～770万円の場合。

また、入院で仕事を長期間休むことになった場合は健康保険の傷病手当金がもらえます。
傷病により連続して仕事を休んだ場合、4日目から支給され、支給開始前の12か月間の標準報酬月額を30で割った金額の2/3が支払われます。

概算ですが月給の約2/3の収入が保障され、支払う医療費の上限は約9万円ぐらいとなると、仮に3ヶ月入院することになったとしても貯蓄で乗り切ることができそうです。

我が家の場合で考えてみました。（ざっくりです。計算しやすいよう多少調整しています）

夫が3ヶ月入院し、その間仕事を休んで給料を受け取れなかったと仮定します。

夫の手取りを月27万円（ボーナス除く）とすると傷病手当金で2/3が支給される場合、月の収入は18万円となります。
入院しているのだからこの際おこづかいはナシです。
18万円まるまる家計に入れてもらうこととします。
通常時との差額は▲7万円。

1ヶ月の入院費用は約30万円くらいが平均とのことなので、高額療養費制度を利用し月額約8.8万円と仮定します。
先ほどの▲7万円と合わせると月に15.8万円不足することになります。
通常時の「雑費」の中から医療費として1万円、予備費の3万円も全額使用、旅行用積立1万円を一時停止すると5万円が捻出できます。
15.8万円ー5万円で足りないのは10.8万円。

10.8万円×3ヶ月＝32.4万円が不足する費用ということになります。
実際には保険適用外の費用が多少かかるなどもう少し必要になるかもしれませんが、貯蓄でまかなえない金額ではないと思いませんか。

リベ大の両学長の受け売りですが、
保険は「確率小・損失大」にそなえるためのもの。
上記の試算では、「確率小・損失小」なので保険で備える必要なしと判断しました。

こども3人、上は大学生から下は小学生までいる我が家。
毎月の家計はギリギリで、貯蓄に回せる金額も決して多くはありませんが、ムダを見直し、適切な家計管理を行うことで家族が安心して生活できるようにしていきたいです。
そして何より健康第一・・・！
心身ともに元気で過ごせることの大切さをより実感した今回の騒動でした。